導入の目的 | 従業員と匿名でやり取りができるシステムを希望 |
導入先組織 | 物流企業 従業員数:約100名 |
費用 | 1公開アドレス3転送 12,000円(年間、税別) |
【導入の検討にあたり】
社内向けの相談窓口ですが、問い合わせや相談の件数もそれほど多くあるとは見込めず、費用を抑えた形での導入を希望しました。
【導入決定のポイント】
相談窓口となる公開アドレスを1つ取得して、相談担当者のメールアドレスを登録するだけで、費用も6,000円(年間、税抜き)と、使用頻度の低さを考えても、納得の行く価格でした。
また、実際に相談をする側の人数制限などはなく、公開アドレスの数だけで費用が決まる料金設定にも導入のハードルを下げました。
【期待できる効果】
相談する従業員のメールアドレスが匿名になって会社の担当者へ届くことで、相談を担当する会社側は、相談を送ってきた従業員が誰だかわからない状態で相談を受け付けることができます。
相談のハードルが低くなり、大きな問題に発展してしまう前に気軽に相談をあげることができるようになります。
また、アンケートや投書などとは違い、匿名の相談者と会社の担当者が納得の行くまで連絡を取り合って、問題を掘り下げて相談ができます。
【ご利用にあたってのポイント】
- 相談者のメールアドレスが会社にわからないので、匿名性が保てる
- 匿名の相談者へしっかりと返信できて、双方向のコミュニケーションが取れる
- 低価格で利用できる